バッテリー技術の進化がもたらす電気自動車への期待 (1/2)

排気ガス問題を端緒とした中国の急激なEV（電気自動車）シフトに加えて、英国やフランスが2040年までに内燃機関車を廃止する方針を打ち出すなど、EV市場が急速に拡大する流れが固まりつつある。もちろん、中国以外の新興国は今後も内燃機関車を使い続ける見込みであり、北米も原油価格の大幅な上昇がない限りEV市場が急激に拡大するとはいえないだろう。それでも、まとまった形でEV市場が形成されることだけは確かなようだ。その要因になったのはバッテリー技術の進化だろう。1891年に登場した最初のEVのバッテリーは鉛蓄電池であり、車重の半分を電池重量が占めていた。ゼロエミッション、ノイズフリー、クランクフリーを売りに当時の女性にアピールしたが、約50kmしか走行できないという性能問題で売れなかった。その約100年後、ニッケル水素電池を載せたEVが登場したが、やはりEVという商品はものにならなかった。この状況を変えたのがリチウムイオン電池だ。1997年に日産自動車が初めてリチウムイオン電池を採用したが、そこからの歴史は20年程度にすぎない。
「テクノロジー_2018/08/27」

使用電力情報を家電ごとに分離、京セラのVPP実証

京セラと東京電力グループのエナジーゲートウェイ（東京都港区）は8月22日、京セラの実施するVPP（仮想発電所）構築実証事業に、エナジーゲートウェイのIoTプラットフォームを採用すると発表した。
　経済産業省の2018年度「需要家側エネルギーリソースを活用したバーチャルパワープラント構築実証事業」の一環で、11月から需要家側のエネルギーリソースに合わせた蓄電池の最適制御を検証する。

 エナジーゲートウェイが提供するIoTプラットフォームは、分電盤に高精度電力センサーを設置することで、住宅全体の電気使用の状況から家電製品の種類ごとの利用状況を抽出する「家電分離技術」が特徴という。分析したデータをサービス事業者に提供することで、さまざまな家庭向けサービスを創出できるとしている。実証事業では、一般家庭に設置された高精度電力センターから、太陽光発電システムや蓄電池、住宅内の総消費電力量などの需要家側のエネルギーリソースに関するデータと、家電分離技術により得られる家電ごとの消費電力量を収集し、リソースアグリゲーターである京セラ側に最適な頻度で提供する。
「テクノロジー_2018/08/27」

IoT環境やハイレゾプレイヤーも自作できる？ 最近の電子工作がすごい

小中学生の夏休みの自由研究といえば、実験や観察、工作など様々あるが、中でも花形は「電子工作」ではないだろうか。電子工作といえば、独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が新エネルギー啓蒙・普及活動の一環として、小中学生を対象に「新エネ・太陽電池工作コンクール」を開催しているが、そこに集まる作品は大人でも舌を巻くようなものが多い。例えば、前回の経済産業大臣賞を受賞した「自動ひさし」は、太陽の光を感知して「ひさし」を自動的に出したり畳んだりする装置で、その動力には太陽電池を使用している。これを小学校5年生が作ったというのだから驚く。過去にはソーラーパワーでペットボトルを海に潜らせて水質汚染度を簡易測定する装置や、薄くて柔かい電池パネルを使った扇風機、池に浮かべておくだけでマイクロバブルが水を浄化してくれるロボットなど、アイデアに富んだレベルの高い作品ばかりだまた、電子工作の楽しみは子どもたちだけのものではない。近頃は学生や大人でも電子工作にハマる人が増えている。その理由は、高度な最新のシステムを安価で手軽に構築することができるようになってきたからだ。
「テクノロジー_2018/08/27」

ブロックチェーンを使用するIoTデバイスの開発が簡単にできる組み込みボードElkrem

スマートフォンをArduinoのボードに接続するツール1Sheeldを作った連中が、さらにおもしろいものを作った。彼らの新製品Elkremは、ブロックチェーンのIoTデバイスを作るためのスマートキットで、彼らはこのプロジェクトのためにEndure CapitalとConsensysから25万ドルを調達した。
ファウンダーのAmr SalehとIslam MustafaはTechCrunch Disrupt 2013で1Sheeldを発表し、その後120か国で数万台を売った。そして今度の彼らの製品は、完全にブロックチェーンがベースだ。Salehは説明する: “Elkremは、ブロックチェーンハードウェアを開発するためのボードだ。ブロックチェーンのデベロッパーはハードウェア開発の詳しい知識がなくても、これを使って、ハードウェアのプロトタイプをDapps（分散型アプリケーション）に容易に統合できる。また電気工学のエンジニアやハードウェアのデベロッパーが、ブロックチェーンの詳しい知識がなくても、自分のハードウェアプロジェクトにブロックチェーンを接続できる。どちらもスマートコントラクトでアクチュエータをトリガでき、またセンサーのデータをスマートコントラクトへログできる”。
「テクノロジー_2018/08/23」

約5万台のMQTTサーバが公開状態 - 国内でも1012台が稼働

少なくとも4万9000台以上のMQTTサーバがインターネット上で公開されていることがわかった。国内のサーバも含まれる。
「MQTT（Message Queuing Telemetry Transport）プロトコル」は、アプリケーション層で利用されているプロトコル。機械同士が情報をやり取りするM2Mや、IoTで広く利用されている。
Avastによると、関連機器の稼働状況について調べたところ、同プロトコルの実装や構成時のミスにより、グローバルで4万9000台以上の「MQTTサーバ」がインターネット上で公開状態にあることを確認したという。日本国内においても1012台が稼働していた。
設定に問題があり、インターネットへ公開された状態にある「MQTTサーバ」では、通信内容を盗聴されて情報が漏洩したり、不正に操作されるといったリスクがある。
「テクノロジー_2018/08/23」

HEMSが翌日の発電量を予測し、太陽光で沸き上げ

三菱電機は8月20日、同社製の住宅エネルギー管理システム（HEMS）「HM-ST03」向けの新ソフトウエアをインターネット経由で自動更新すると発表した。接続機器との連携による快適性や利便性が向上するほか、太陽光の自家消費を増やせるという。自動更新・アップデート予定日は10月11日に同社HEMS製品Webサイトに掲載する。今回更新するのは、情報収集ユニット「HM-GW03」と住宅用太陽光発電システム向けカラーモニターエコガイド「PV-DR006L-SET」の情報収集ユニット向けソフトウエア。合わせて宅内操作用のスマートフォン／タブレットアプリ（Android版、iOS版）もアップデートする（Google PlayまたはApp Storeからダウンロード）。
「テクノロジー_2018/08/23」

四電、自然エネ 一時１００％供給 今年５月、国内１０社で初

四国電力管内で太陽光や水力発電など自然エネルギーによる電力供給量が、５月２０日午前１０時から正午にかけ、需要の１００％を超えていたことが、ＮＰＯ法人・環境エネルギー政策研究所（東京）の調べで分かった。２０１２年に太陽光発電などの固定価格買い取り制度が始まって以降、供給が１００％に達したのは国内電力１０社で初めてという。５月２０日午前１０～１１時の四電管内の電力需要は２２１万キロワット。これに対する供給は太陽光１６１万キロワット、水力５６万キロワット、風力７万キロワット、バイオマス１万キロワットの計２２５万キロワットで、需要の１０１・８％に達した。同１１時～正午は需要が２２３万キロワットで、太陽光１６７万キロワット、水力５２万キロワット、風力６万キロワット、バイオマス１万キロワットの計２２６万キロワットを供給し、需要に対する割合は１０１・３％だった。両時間帯ともに、太陽光が７２・９％、７４・９％を占め、最も多かった。
「テクノロジー_2018/08/21」