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2018年8月27日月曜日

IoT環境やハイレゾプレイヤーも自作できる? 最近の電子工作がすごい

小中学生の夏休みの自由研究といえば、実験や観察、工作など様々あるが、中でも花形は「電子工作」ではないだろうか。電子工作といえば、独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が新エネルギー啓蒙・普及活動の一環として、小中学生を対象に「新エネ・太陽電池工作コンクール」を開催しているが、そこに集まる作品は大人でも舌を巻くようなものが多い。例えば、前回の経済産業大臣賞を受賞した「自動ひさし」は、太陽の光を感知して「ひさし」を自動的に出したり畳んだりする装置で、その動力には太陽電池を使用している。これを小学校5年生が作ったというのだから驚く。過去にはソーラーパワーでペットボトルを海に潜らせて水質汚染度を簡易測定する装置や、薄くて柔かい電池パネルを使った扇風機、池に浮かべておくだけでマイクロバブルが水を浄化してくれるロボットなど、アイデアに富んだレベルの高い作品ばかりだまた、電子工作の楽しみは子どもたちだけのものではない。近頃は学生や大人でも電子工作にハマる人が増えている。その理由は、高度な最新のシステムを安価で手軽に構築することができるようになってきたからだ。
「テクノロジー_2018/08/27」

約5万台のMQTTサーバが公開状態 - 国内でも1012台が稼働

少なくとも4万9000台以上のMQTTサーバがインターネット上で公開されていることがわかった。国内のサーバも含まれる。
「MQTT(Message Queuing Telemetry Transport)プロトコル」は、アプリケーション層で利用されているプロトコル。機械同士が情報をやり取りするM2Mや、IoTで広く利用されている。
Avastによると、関連機器の稼働状況について調べたところ、同プロトコルの実装や構成時のミスにより、グローバルで4万9000台以上の「MQTTサーバ」がインターネット上で公開状態にあることを確認したという。日本国内においても1012台が稼働していた。
設定に問題があり、インターネットへ公開された状態にある「MQTTサーバ」では、通信内容を盗聴されて情報が漏洩したり、不正に操作されるといったリスクがある。
「テクノロジー_2018/08/23」

HEMSが翌日の発電量を予測し、太陽光で沸き上げ

三菱電機は8月20日、同社製の住宅エネルギー管理システム(HEMS)「HM-ST03」向けの新ソフトウエアをインターネット経由で自動更新すると発表した。接続機器との連携による快適性や利便性が向上するほか、太陽光の自家消費を増やせるという。自動更新・アップデート予定日は10月11日に同社HEMS製品Webサイトに掲載する。今回更新するのは、情報収集ユニット「HM-GW03」と住宅用太陽光発電システム向けカラーモニターエコガイド「PV-DR006L-SET」の情報収集ユニット向けソフトウエア。合わせて宅内操作用のスマートフォン/タブレットアプリ(Android版、iOS版)もアップデートする(Google PlayまたはApp Storeからダウンロード)。
「テクノロジー_2018/08/23」

2018年8月21日火曜日

IoTで地熱発電の利用率アップ、東芝が研究プロジェクト

東芝エネルギーシステムズは、IoT・AI技術を用いた、地熱発電所の利用率向上に向けた研究を開始した。発電所のトラブル発生率20%減、発電所の利用率10%向上を目指す。新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の助成事業として採択されたもので、研究期間は2018年8月~2020年度までを予定している。再生可能エネルギーの導入拡大が望まれる中、地熱は安定した出力が得られることから、ベースロード電源として活用可能であり、世界第3位となる地熱資源ポテンシャルを有する日本では、地熱発電の普及促進に大きな期待がかかっている。また、太陽光発電など、他の再生可能エネルギーによる発電コスト低減が進む中、地熱発電についてもより効率的な発電所運営が求められる。こうした中、今回の研究では、実際の地熱発電所内で「ビッグデータ解析技術を活用した予兆診断」および利用率を下げる原因の1つである「タービンスケールの抑制対策」を行う。
 ビッグデータ解析技術を活用した予兆診断では、過去やリアルタイムの運転データを分析・評価することにより、運転停止を招くトラブルを事前に予知できるよう、分析ツールを実装し、研究を実施する。
「テクノロジー_2018/08/18」

「ラズパイ」最初の10年、今後の10年 (1/3)

手のひらサイズの安価な小型コンピュータ「Raspberry Pi(ラズベリーパイ、ラズパイ)」は、2018年に“10周年”を迎えた。
2008年、Raspberry Piを開発する英国のチャリティ組織Raspberry Pi財団が法人化した。2011年までは社外秘で開発されていたRaspberry Piは、2012年2月に最初のモデル「Raspberry Pi 1 Model B」として発売される。販売されるやいなや、初日で10万台が売れるほどの話題となった。以降、バージョンアップを重ねながら順調に出荷台数を伸ばし、2016年9月には累計出荷台数1000万台を、2017年12月には同1700万台を突破するに至っている。2018年3月には、最新のモデル「Raspberry Pi 3 Model B+」を発売した。動作周波数が1.4GHzのクアッドコア「Arm Cortex-A53」を搭載。前モデルの「Raspberry Pi 3 Model B」に比べて性能が10%向上している。2.4GHz/5.0GHzのデュアルバンドWi-Fiや、Bluetooth 4.2を使用できる他、PoE(Power over Ethernet)や、SDカードが不要なネットワークブートに対応していることが特長だ。
「テクノロジー_2018/08/18」

2018年7月31日火曜日

IoTとデータ活用で深刻な人材難、現行制度は限界

IoTやデータ活用で企業が成果を上げるには――。日経 xTECHは、日本を代表するCIO(最高情報責任者)やCDO(最高デジタル責任者)、データサイエンティストなど約40人に集まってもらい、「ITイノベーターズ会議」を開催(2018年5月31日)。「IoT・データ活用、実情と現状打開策」をテーマに議論した。 まずはこのアンケート結果から見てほしい。ITイノベ―ターズ会議の冒頭、IoTやデータ活用の現状を把握するため、参加者(議論に参加しない聴講者を含む)にアンケートをその場で実施。「IoT、データ活用を進めていますか」と尋ねたところ、「検討・実験はしている」(34.3%)が最も多かった。これに「実践し、効果が出ている」(25.4%)と「実践しているが、まだ効果は出ていない」(24.6%)が続く。
「テクノロジー_2018/07/31」

2018年7月30日月曜日

7割導入も、活用は2割以下? 製造業界のIoT化が抱える問題とは

近年、製造業界では工場のIoT化が活発化している。ところが、それが期待される効果をあげているかというと、別の話のようだ。経済産業省が2016年に発表したものづくり白書によると、約7割に及ぶ製造業者が製造プロセスの中で何らかのデータを収集していると答えているにもかかわらず、実際にそれを可視化して活用できていると答えた企業は全体の15%程度に留まっている。しかも、実質的にIoT化が進んでいるのは一部の大企業に限られている印象もある。日本の製造業のIoT化が抱える問題は何だろう。工場のIoT化はむしろ、資金やリソースに制約がある中小企業ほど導入するべきだ。工場の生産性向上、品質向上、エネルギー利用効率化、突然の故障による損失リスクの削減など、IoT化することでもたらされる恩恵は計り知れない。
「テクノロジー_2018/07/30」

IoTの通信を暗号化した場合の影響を調査せよ!

矢田:最近、IoTのセキュリティ問題を取り上げている記事が多いわね。
神崎:IoTでやり取りされるデータ量は小さいとはいえ、暗号化しない平文の状態でインターネット経由で送るのは危ないですからね。IoTデバイスの数が多くなればなるほど大変だ(ふあ~っ)。
片岡:それだけ、IoTも実用フェーズに移ってきたということだろう。いわば「生みの苦しみ」かな(ふあ~っ)。そこへ、いつものように吉田さんがやってきた。
吉田:また二人とも大きなあくびをして。深夜にスポーツでも観戦してたんでしょ。
 片岡:(ギクッ)。で、何なんだ。今回の仕事は。
吉田:またまた、IoTの開発をやっているN社からの相談よ。
片岡:N社って、MQTT▼について前に調査した会社▼だな。
吉田:ええ。今はプロトタイプの検証中だからMQTTをそのまま使って通信しているけど、将来的に通信内容を暗号化しないで実稼働させたときのセキュリティを心配しているの。
「テクノロジー_2018/07/30」

2018年7月27日金曜日

MQTTプロトコルのバージョン5.0をサポートする新クライアント

wolfSSLは2018年7月5日、新しい通信プロトコル「MQTT v5.0」をサポートする、MQTTクライアント「wolfMQTT」を発表した。MQTT(Message Queuing Telemetry Transport)は、M2M(Machine to Machine)やIoT(モノのインターネット)に適したメッセージングプロトコル。Pub/Subメッセージングモデルをベースとし、軽量で移植しやすい安全な通信を可能にする。wolfMQTTは、このMQTTプロトコルの次世代バージョンMQTT v5.0に準拠したMQTTクライアントだ。C言語で一から開発されており、コンパイル後のサイズが3.6KBと軽い。商用あるいはオープンソース(GPLv2)ライセンスで利用できる。
 MQTT v5.0仕様とQoS(Quality of Service)レベル0~2に対応し、組み込み向けSSL/TLSセキュリティライブラリのwolfSSLを介して暗号化する。ハードウェアアクセラレーションを組み合わせて使う場合、20K~30KBと小容量のリソースを追加することで、通信内容の盗聴や改ざんを防ぐことができる。また、TLSセッション再開などの通信技術は、リソースの限られたデバイスでの接続コストを削減する。対応OSはLinux、Windows、OS X、μITRON、T-Kernel、FreeRTOSなど幅広く、ARMやアナログ・デバイセズ、インテル、マイクロチップ・テクノロジーなどが提供するチップセットにも広く対応する。
「テクノロジー_2018/07/27」

2018年7月26日木曜日

グーグル、エッジデバイス向け新製品を発表--「Edge TPU」「Cloud IOT Edge」など

Googleは、「Google Cloud Next」カンファレンスの2日目に、エッジデバイスでデータを直接利用できるようにする最新製品を発表した。具体的には、アクセラレータチップの「Edge TPU」、ソフトウェアの「Cloud IoT Edge」、そして、Edge TPU用開発キットだ。IoT Google CloudのバイスプレジデントであるInjong Rhee氏によると、これらに製品により、Googleは、クラウドやエッジに機械学習型IoTを実装する統合型ソフトウェアやカスタムハードウェアスタックを抱える、唯一のクラウドサービスプロバイダーになるという。
 Edge TPUは、機械学習モデル「TensorFlow Lite」をエッジで実行するために設計された専用のアクセラレータチップだ。非常に小さく、Rhee氏は4基のEdge TPUを1セント銅貨の上に乗せてみせた。Cloud IoT Edgeは、Edge TPUと組み合わせて使うソフトウェアだ。ゲートウェイ機能を担う「Edge IOT Core」と、エッジデバイス上でモデルを実行するTensorFlow Liteベースのランタイム「Edge ML」という2つのコンポーネントで構成されている。「Android Things」やLinuxベースのデバイスで利用できる。
 開発キットには、Edge TPUとNXPのCPU、Wi-Fi、Microchipのセキュアエレメントを組み合わせたシステムオンモジュール(SOM)が含まれている。10月に開発者向けに提供される。
「テクノロジー_2018/07/26」

2018年7月18日水曜日

インテル×関西電力の「宅内IoT」実証、「50%がサービス継続を希望」 (1/2)

インテルでは、エネルギーに関連したさまざまなサービスを提供する「家庭向け宅内IoTサービス」の実証試験を6カ月間、関西電力の参画を得て実施した。家庭内に同社のゲートウェイと、環境センサーを設置し、居住者に対して、自宅の二酸化炭素濃度、室温・照度などの住環境に関する情報を関西電力のプラットフォーム「はぴ eみる電」を通じて、提供するものだ。この実験には70世帯が参加した(関連記事:「『IoTの新たな可能性探る』 インテルと関西電力がスマートホームの実証実験を開始へ」)実証実験の結果、「(実験に参加した家庭の)50%がこのサービスの継続を希望した。85%の家庭は自分で簡単に設定できたと答えた。また、88%の家庭はサービスが生活の質が向上したと回答し、50%がデータ提供と分析に価値があると答えるなど、素晴らしいフィードバックを得ることができた。結果から見て、このサービスは非常にチャンスがあると考える」(ポーリン氏)と自信を見せた。
「テクノロジー_2018/07/18」

2018年7月9日月曜日

4G/LTE対応の太陽光発電監視システム、3Gと同等のコストに

電力可視化サービス「電力見える化本舗」を運営するインフォミクス(三重県四日市市)は7月1日、LTE通信に対応した太陽光発電遠隔監視システムの新製品「てるてるモニタ LTE(スタンダード)」の販売を開始した。価格はオープン。
 自宅や事務所から離れ、光回線などがない場所に設置した野立ての太陽光発電設備の発電量を監視できる。パワーコンディショナー(PCS)で交流に変換された電流を、電流センサーを用いて分岐ブレーカー部分で測定する。測定データは携帯電話回線を経由してインターネット上のサーバーに保管し、Webブラウザやメールで発電状況を確認できる。 新製品では、通信回線を3G(NTTドコモFOMAサービス)から4G/LTEに変更した。4G/LTEでは機器の部品単価が高くなるという課題があったが、通信速度の遅い(下り最大10Mbps、上り最大5Mbps)規格を採用することで従来の3Gと同等までコストを抑えた。
 NTTドコモとKDDIの相互接続試験済みのモジュールを採用した。支払いプランは10年間の通信費と機器保証を含む10年更新プランとなる。販売目標は当初3カ月間で200台。また、夏~秋ごろにソフトバンクのLTEに対応した「てるてるモニタ LTEシリーズ TYPE-S」を販売開始する予定。
「テクノロジー_2018/07/08/09」

2018年7月6日金曜日

wolfSSL、MQTT v5.0をサポートするwolfMQTTのリリースを発表

wolfSSL、MQTT v5.0をサポートするwolfMQTTのリリースを発表
組み込み向けネットワークセキュリティの専門ベンダーであるwolfSSL Inc.(本社:米国ワシントン州エドモンズ)は本日、MQTTプロトコルの次世代バージョンとなるMQTT v5.0に準拠したMQTTクライアント、wolfMQTTをリリースすることを発表しました。MQTT(Message Queuing Telemetry Transport)は、M2MやIoTのアプリケーションで、Pub/Subメッセージングモデルによる軽量かつ移植性の高い安全な通信を可能にします。C言語で一からオリジナルで開発したwolfMQTTは、コンパイル後のサイズが3.6 kBと非常に軽く、商用またはオープンソース(GPLv2)ライセンスでご使用いただけます。MQTTはその設計上、リソース条件の厳しい組み込みデバイスのオーバーヘッドを減らすため、TCPのみに依存しセキュリティや暗号化のための規定はありません。wolfMQTTは、MQTT v5.0仕様とQoS(Quality of Service)レベル0~2をサポートし、組み込み向けSSL/TLSセキュリティライブラリのwolfSSLを介してSSL / TLS 暗号化を提供します。ハードウェアアクセラレーションを組み合わせて使う場合、20~30kBという最小の追加リソースで盗聴や中間者攻撃から通信を守ります。また、TLSセッション再開などの技術は、リソースの限られたデバイスでの接続コストを削減します。
「テクノロジー_2018/06/07」

2018年7月5日木曜日

IoT元年から2年、先行者に学ぶ成功の秘訣(MQTT)

クラウドサービスを使ったIoT事例が増えている一因が、AWS IoTやAzure IoT HubといったIoT関連のPaaS(プラットフォーム・アズ・ア・サービス)の登場である。AWS IoTは2015年10月に発表され、同年12月に一般提供を開始した。Azure IoT Hubは2015年10月にプレビュー版が登場し、2016年2月に一般提供となった。2016年がIoT元年になると叫ばれたのも、これらのサービス提供開始と無縁ではない。DeNAの小林本部長はAWS IoTを採用した理由について、「データの転送に使う通信プロトコルとして、MQTT(Message Queuing Telemetry Transport)に対応しているから」と語る。MQTTはWeb通信で使うHTTPに似たプロトコルだが、HTTPに比べてヘッダー情報が10分の1以下と軽量で、リアルタイム性の高さが特徴だ。小林本部長は「数万台のタクシーからデータをほぼリアルタイムに収集する将来像を見越して採用した。自前でMQTTサーバーを構築するよりも、手間とコストを減らせた」と効果を話す。
「テクノロジー_2018/07/05」

2018年7月4日水曜日

Raspberry Pi搭載CPUの変遷にみた「上手なチップ開発術」 (1/4)

シングル・ボード・コンピュータ(以下、SBC)がIoT(モノのインターネット)のエッジ側で数多く使われている。コンピュータを名乗るにふさわしいコントローラもしくはプロセッサと各種インタフェース、さらに通信チップを備えている(通信チップはないものもある)。SBC分野でもっとも有名なものが「Raspberry Pi」。2012年に初代のRaspberry Piがリリースされ既に6年の歴史を持ち、今は第3世代まで進化している。この間、Raspberry Piは多くの採用事例、周辺機器を生み出し、機器開発のプラットフォームとしての知名度を高めている。類似の製品は、アジア企業(特に中国)からも続々と販売されている。Raspberry Piを模したネーミングの「ORANGE PI」、「BANANA PI」などは有名であり、日本でも入手が可能で、Raspberry Piと同様にエッジ・コンピューティングの用途で使われている。
「テクノロジー_2018/07/04」

2018年7月2日月曜日

世界初!国際無線通信規格Wi-SUN FAN 開発者向け評価パッケージを数量限定で販売開

株式会社日新システムズ(本社:京都市、代表取締役社長:竹内 嘉一)とコアスタッフ株式会社(本社:東京都、代表取締役社長:戸澤 正紀)は共同で、国際無線通信規格Wi-SUN FAN開発者が、ネットワークの構築テストにおいて通信性能の評価を簡単にできるパッケージ商品を数量限定で販売します。今回発売するWi-SUN FAN評価パッケージは、Wi-SUN FAN対応のプログラマブルなIoTゲートウェイに、Wi-SUN FANネットワークの構築テストで必要となる評価用管理ツールをセットにしたものです。Wi-SUN FANを利用したセンサネットワークシステムの構築を検討されている方が、簡単にマルチホップメッシュネットワークの構築と通信性能の評価を行うことができます。
「テクノロジー_2018/07/02」

2018年6月27日水曜日

京大、社会変革型医療データサイエンティストを育成

京都大学とデロイト トーマツ グループは、京都大学大学院医学研究科の研究拠点形成制度(スポンサード・リサーチ・プログラム、SRP)に基づく共同研究として「社会変革型医療データサイエンティスト育成プログラムの開発」を2018年4月~2021年3月まで実施する。医療におけるICTやAI(人工知能)の利活用が広がる中で、分析だけを請け負うデータサイエンティストではなく、ライフサイエンス・ヘルスケア領域に深い造詣を有し、社会変革を実現できる「社会変革型医療データサイエンティスト」人材の育成を目指す。 京都大学における医療・生命科学の専門性および医学部附属病院での医療情報の取り組みと、デロイト トーマツのデータサイエンスや医療・製薬ビジネスの知見、社会課題解決のノウハウを基にカリキュラムを組み、2019年4月から2年間の共同研究講座を開設する。京都大学 大学院生(医学研究科人間健康科学系専攻、他研究科・専攻からも応募可)および他大学学生、社会人が対象。本講座開設に先立ち、想定される受講者の理解力・ニーズを確認し、講義の内容や難易度を洗練するために2018年10月から、京都大学学生および社会人に対して半年間の試行講座を実施する予定である。
「テクノロジー_2018/06/27」

2018年6月15日金曜日

電力消費は生活の鏡、分電盤が電力ビッグデータの窓口に

電力自由化に伴い、さまざまな企業がエネルギーに関連した新しい家庭向けサービスの開発を加速させている。その中で注目されているのが、住宅における電力使用状況といった生活者のデータだ。画一的でない、各家庭・個人の生活スタイルに寄り添ったサービスを開発する上で、有用なデータとして注目されはじめている。 「電気の動きというのは、人の行動そのもの。われわれは人、家庭に関わる情報を電気の視点で捉えて可視化し、新たな価値創出や利用者の生活を下支えする仕組みを提供していく」
 ソニー発のAI技術で電力を“聞き分け”
 エナジーゲートウェイは2018年2月に東電PGの100%子会社として設立。エネルギーサービスを開発する企業に対し、住宅内における電力使用状況などのデータ収集・分析・加工サービスの提供や、システム開発事業などを手掛けている。
 同社が大きな強みとするのが、同社が5月に出資比率40%で第三者割当増資を実施した、AIベンチャー企業インフォメティスの「機器分離技術」という技術だ。これは住宅の分電盤の主幹に取り付けるセンサーで取得した住宅全体の電力使用状況から、家電ごとの電力消費データを抽出できるというもの。個別にセンサーを取り付けることなく、エアコン、冷蔵庫、掃除機などの各家電が、いつ、どのくらい使われているのかを分析できる。こうした家電の使用状況が分かれば、生活行動なども類推できる。
「テクノロジー_2018/06/15」