バッテリー技術の進化がもたらす電気自動車への期待 (1/2)

排気ガス問題を端緒とした中国の急激なEV（電気自動車）シフトに加えて、英国やフランスが2040年までに内燃機関車を廃止する方針を打ち出すなど、EV市場が急速に拡大する流れが固まりつつある。もちろん、中国以外の新興国は今後も内燃機関車を使い続ける見込みであり、北米も原油価格の大幅な上昇がない限りEV市場が急激に拡大するとはいえないだろう。それでも、まとまった形でEV市場が形成されることだけは確かなようだ。その要因になったのはバッテリー技術の進化だろう。1891年に登場した最初のEVのバッテリーは鉛蓄電池であり、車重の半分を電池重量が占めていた。ゼロエミッション、ノイズフリー、クランクフリーを売りに当時の女性にアピールしたが、約50kmしか走行できないという性能問題で売れなかった。その約100年後、ニッケル水素電池を載せたEVが登場したが、やはりEVという商品はものにならなかった。この状況を変えたのがリチウムイオン電池だ。1997年に日産自動車が初めてリチウムイオン電池を採用したが、そこからの歴史は20年程度にすぎない。
「テクノロジー_2018/08/27」

使用電力情報を家電ごとに分離、京セラのVPP実証

京セラと東京電力グループのエナジーゲートウェイ（東京都港区）は8月22日、京セラの実施するVPP（仮想発電所）構築実証事業に、エナジーゲートウェイのIoTプラットフォームを採用すると発表した。
　経済産業省の2018年度「需要家側エネルギーリソースを活用したバーチャルパワープラント構築実証事業」の一環で、11月から需要家側のエネルギーリソースに合わせた蓄電池の最適制御を検証する。

 エナジーゲートウェイが提供するIoTプラットフォームは、分電盤に高精度電力センサーを設置することで、住宅全体の電気使用の状況から家電製品の種類ごとの利用状況を抽出する「家電分離技術」が特徴という。分析したデータをサービス事業者に提供することで、さまざまな家庭向けサービスを創出できるとしている。実証事業では、一般家庭に設置された高精度電力センターから、太陽光発電システムや蓄電池、住宅内の総消費電力量などの需要家側のエネルギーリソースに関するデータと、家電分離技術により得られる家電ごとの消費電力量を収集し、リソースアグリゲーターである京セラ側に最適な頻度で提供する。
「テクノロジー_2018/08/27」

IoT環境やハイレゾプレイヤーも自作できる？ 最近の電子工作がすごい

小中学生の夏休みの自由研究といえば、実験や観察、工作など様々あるが、中でも花形は「電子工作」ではないだろうか。電子工作といえば、独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が新エネルギー啓蒙・普及活動の一環として、小中学生を対象に「新エネ・太陽電池工作コンクール」を開催しているが、そこに集まる作品は大人でも舌を巻くようなものが多い。例えば、前回の経済産業大臣賞を受賞した「自動ひさし」は、太陽の光を感知して「ひさし」を自動的に出したり畳んだりする装置で、その動力には太陽電池を使用している。これを小学校5年生が作ったというのだから驚く。過去にはソーラーパワーでペットボトルを海に潜らせて水質汚染度を簡易測定する装置や、薄くて柔かい電池パネルを使った扇風機、池に浮かべておくだけでマイクロバブルが水を浄化してくれるロボットなど、アイデアに富んだレベルの高い作品ばかりだまた、電子工作の楽しみは子どもたちだけのものではない。近頃は学生や大人でも電子工作にハマる人が増えている。その理由は、高度な最新のシステムを安価で手軽に構築することができるようになってきたからだ。
「テクノロジー_2018/08/27」

ブロックチェーンを使用するIoTデバイスの開発が簡単にできる組み込みボードElkrem

スマートフォンをArduinoのボードに接続するツール1Sheeldを作った連中が、さらにおもしろいものを作った。彼らの新製品Elkremは、ブロックチェーンのIoTデバイスを作るためのスマートキットで、彼らはこのプロジェクトのためにEndure CapitalとConsensysから25万ドルを調達した。
ファウンダーのAmr SalehとIslam MustafaはTechCrunch Disrupt 2013で1Sheeldを発表し、その後120か国で数万台を売った。そして今度の彼らの製品は、完全にブロックチェーンがベースだ。Salehは説明する: “Elkremは、ブロックチェーンハードウェアを開発するためのボードだ。ブロックチェーンのデベロッパーはハードウェア開発の詳しい知識がなくても、これを使って、ハードウェアのプロトタイプをDapps（分散型アプリケーション）に容易に統合できる。また電気工学のエンジニアやハードウェアのデベロッパーが、ブロックチェーンの詳しい知識がなくても、自分のハードウェアプロジェクトにブロックチェーンを接続できる。どちらもスマートコントラクトでアクチュエータをトリガでき、またセンサーのデータをスマートコントラクトへログできる”。
「テクノロジー_2018/08/23」

約5万台のMQTTサーバが公開状態 - 国内でも1012台が稼働

少なくとも4万9000台以上のMQTTサーバがインターネット上で公開されていることがわかった。国内のサーバも含まれる。
「MQTT（Message Queuing Telemetry Transport）プロトコル」は、アプリケーション層で利用されているプロトコル。機械同士が情報をやり取りするM2Mや、IoTで広く利用されている。
Avastによると、関連機器の稼働状況について調べたところ、同プロトコルの実装や構成時のミスにより、グローバルで4万9000台以上の「MQTTサーバ」がインターネット上で公開状態にあることを確認したという。日本国内においても1012台が稼働していた。
設定に問題があり、インターネットへ公開された状態にある「MQTTサーバ」では、通信内容を盗聴されて情報が漏洩したり、不正に操作されるといったリスクがある。
「テクノロジー_2018/08/23」

HEMSが翌日の発電量を予測し、太陽光で沸き上げ

三菱電機は8月20日、同社製の住宅エネルギー管理システム（HEMS）「HM-ST03」向けの新ソフトウエアをインターネット経由で自動更新すると発表した。接続機器との連携による快適性や利便性が向上するほか、太陽光の自家消費を増やせるという。自動更新・アップデート予定日は10月11日に同社HEMS製品Webサイトに掲載する。今回更新するのは、情報収集ユニット「HM-GW03」と住宅用太陽光発電システム向けカラーモニターエコガイド「PV-DR006L-SET」の情報収集ユニット向けソフトウエア。合わせて宅内操作用のスマートフォン／タブレットアプリ（Android版、iOS版）もアップデートする（Google PlayまたはApp Storeからダウンロード）。
「テクノロジー_2018/08/23」

四電、自然エネ 一時１００％供給 今年５月、国内１０社で初

四国電力管内で太陽光や水力発電など自然エネルギーによる電力供給量が、５月２０日午前１０時から正午にかけ、需要の１００％を超えていたことが、ＮＰＯ法人・環境エネルギー政策研究所（東京）の調べで分かった。２０１２年に太陽光発電などの固定価格買い取り制度が始まって以降、供給が１００％に達したのは国内電力１０社で初めてという。５月２０日午前１０～１１時の四電管内の電力需要は２２１万キロワット。これに対する供給は太陽光１６１万キロワット、水力５６万キロワット、風力７万キロワット、バイオマス１万キロワットの計２２５万キロワットで、需要の１０１・８％に達した。同１１時～正午は需要が２２３万キロワットで、太陽光１６７万キロワット、水力５２万キロワット、風力６万キロワット、バイオマス１万キロワットの計２２６万キロワットを供給し、需要に対する割合は１０１・３％だった。両時間帯ともに、太陽光が７２・９％、７４・９％を占め、最も多かった。
「テクノロジー_2018/08/21」

いずれPythonのライバルに？新言語「Julia」の人気が急上昇

8月第2週に発表されたTIOBEのプログラミング言語人気インデックスでは、Pythonの人気が今後C++を追い越す可能性が高いとして話題になったが、実はこのとき、まだ新しい言語である「Julia」が、初めて同ランキングのトップ50入りを果たしていた。開発会社のコンサルティングが専門の調査会社RedMonkの共同創業者Stephen O'Grady氏もJuliaに対する関心が高まってきていると述べている。同言語は、RedMonkが発表した最新のプログラミング言語人気ランキングで、過去3カ月の間に順位を3つ上げて36位にランクインした。1年前には52位だったJuliaは、同ランキングで4四半期連続で順位を上げている。O'Grady氏は、RedMonkが先週初めて、Juliaに関する問い合わせを受けたと述べている。同氏がこれに特に強い関心を持ったのは、問い合わせてきたのが大手ベンダーだったためだ。質問は、「Juliaについてどう思うか？今後もニッチな言語のままなのか、それとも成長するのか、消えていくのか？」というものだったという。
「テクノロジー_2018/08/20」

東京工業大学の研究グループは2018年8月、東北大学、日本工業大学と共同で、高出力型全固体電池で極めて低い界面抵抗を実現し、超高速充放電の実証に成功したと発表した。「全固体リチウム電池の実用化の鍵であり、実用化を目指す上で大きな一歩」という。固体の電解質を用いる全固体電池は、高いエネルギー密度と安全性を兼ね備えた電池として、早期の実用化が期待されている。その電極材料として、現在広く利用されている発生電圧4V程度の「LiCoO₂」系より、5V程度のより高い電圧を発生する電極材料「Li（Ni_0.5Mn_1.5）O₄」を用いた高出力型全固体電池が注目されており、研究が活発化している。しかしLi（Ni_0.5Mn_1.5）O₄用いた高出力型全固体電池は、固体電解質と電極が形成する界面における抵抗（界面抵抗）が高く、リチウムイオンの移動が制限されてしまうため、高速での充放電が難しかった。
「テクノロジー_2018/08/20」

太陽光の倒産件数、2018年上期に減少に転じる

東京商工リサーチは8月6日、2017年の電力事業者の新設数と2018年上半期の太陽光関連の倒産件数を公表した。電力事業者の新設では、全体で前の年を上回ったなかで、特に「風力」と「バイオマス」の伸びが目立った。また、太陽光の倒産件数は、2018年上半期に前年同期比で減少に転じ、倒産件数の増加傾向に歯止めがかかった可能性もあるという。2017年に新しく設立された電力事業者は、2016年比11.2％増の1988社と、3年ぶりに前の年を上回った。利用エネルギー別では、太陽光以外のエネルギーの伸びが大きくなっている。「太陽光」と「ソーラー」の新設法人は、2016年比8.6％増の1146社と3年ぶりに増加したが、増加率は1ケタ台となった。一方、「風力」は同36.0％増の321社、「バイオマス」は同52.4％の186社と大幅に増加した。資本金別では「1百万円未満」が構成比48.9％の974社となり、これを含む「1千万円未満」は同90.5％の1800社と全体の約9割を占めた。「テクノロジー_2018/08/20」

プログラミング言語の人気ランキング：PythonがC++を上回る日も近いのか？

機械学習アプリケーションのブームに乗って、誕生してから27年のプログラミング言語「Python」の人気が上がり続けている。TIOBEのプログラミング言語インデックスによれば、誕生から30年以上経った「C++」を、近い将来Pythonが追い越す可能性もあるという。 8月に発表された最新のTIOBEインデックスでPythonの人気が上昇したことは、プログラマーがコーディングに関する疑問を解決するためのサイト「Stack Overflow」の発表とも軌を一にしている。同サイトは2017年に、Pythonのタグがついた質問が急増しており、もっとも成長が早い言語になっている可能性があると指摘した。
「テクノロジー_2018/08/18」

MQTTサーバがインターネットに多数公開--スマートホームのセキュリティリスク

セキュリティ企業のAvastは8月16日、多数のMessage Queuing Telemetry Transport（MQTT）サーバがインターネットに公開されているのを発見したと発表した。設定不備のサーバも数多くあり、スマートホームへの不正アクセスにつながると警鐘を鳴らしている。同社は、IoTシステムで利用されることの多いMQTTについて、プロトコル自体やMQTTを実装するオープンソースのサーバソフトウェア「Mosquitto」などの堅牢性は高いものの、パスワードやアクセス制御の不備といった問題が不正アクセスや情報漏えいなどのセキュリティリスクになると解説する。特にスマートホームでは、サーバを介してさまざまなスマート家電がネットワーク接続されており、ユーザーが帰宅前に家のエアコンや照明のスイッチをオンにするといった遠隔操作で、快適な生活を送ることができる。しかし、攻撃者がスマートホームの構成や設定の不備を悪用することで、スマート家電を不正に遠隔操作したり、ユーザーの所在を把握して空き巣に及んだり、ストーキングを行ったりする恐れがあるという。
「テクノロジー_2018/08/18」

レドックスフロー電池向けに安価で高性能なNaイオン交換膜を開発

米オークリッジ国立研究所(ORNL)の研究チームは、レドックスフロー電池向けに、低コストで高性能なナトリウムイオン交換膜を開発したと発表した。非水系電解液と組み合わせて用いることによって、高エネルギー密度のレドックスフロー電池を実現できるとしている。研究論文は「ACS Energy Letters」に掲載された。
レドックスフロー電池の基本的仕組みは、正極側と負極側で種類の異なる電解液をポンプ循環させるというもので、電池の充放電は電解液の酸化還元反応時のイオンの出し入れを利用して行なう。正極側と負極側の電解液はセパレータで分離される。このセパレータは特定のイオンを透過させるイオン交換膜の機能をもっており、電解液間でのイオンの移動を利用して液中での電気的バランスを保つ。
「テクノロジー_2018/08/18」

IoTで地熱発電の利用率アップ、東芝が研究プロジェクト

東芝エネルギーシステムズは、IoT・AI技術を用いた、地熱発電所の利用率向上に向けた研究を開始した。発電所のトラブル発生率20％減、発電所の利用率10％向上を目指す。新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の助成事業として採択されたもので、研究期間は2018年8月～2020年度までを予定している。再生可能エネルギーの導入拡大が望まれる中、地熱は安定した出力が得られることから、ベースロード電源として活用可能であり、世界第3位となる地熱資源ポテンシャルを有する日本では、地熱発電の普及促進に大きな期待がかかっている。また、太陽光発電など、他の再生可能エネルギーによる発電コスト低減が進む中、地熱発電についてもより効率的な発電所運営が求められる。こうした中、今回の研究では、実際の地熱発電所内で「ビッグデータ解析技術を活用した予兆診断」および利用率を下げる原因の1つである「タービンスケールの抑制対策」を行う。
　ビッグデータ解析技術を活用した予兆診断では、過去やリアルタイムの運転データを分析・評価することにより、運転停止を招くトラブルを事前に予知できるよう、分析ツールを実装し、研究を実施する。
「テクノロジー_2018/08/18」

「ラズパイ」最初の10年、今後の10年 (1/3)

手のひらサイズの安価な小型コンピュータ「Raspberry Pi（ラズベリーパイ、ラズパイ）」は、2018年に“10周年”を迎えた。
2008年、Raspberry Piを開発する英国のチャリティ組織Raspberry Pi財団が法人化した。2011年までは社外秘で開発されていたRaspberry Piは、2012年2月に最初のモデル「Raspberry Pi 1 Model B」として発売される。販売されるやいなや、初日で10万台が売れるほどの話題となった。以降、バージョンアップを重ねながら順調に出荷台数を伸ばし、2016年9月には累計出荷台数1000万台を、2017年12月には同1700万台を突破するに至っている。2018年3月には、最新のモデル「Raspberry Pi 3 Model B+」を発売した。動作周波数が1.4GHzのクアッドコア「Arm Cortex-A53」を搭載。前モデルの「Raspberry Pi 3 Model B」に比べて性能が10％向上している。2.4GHz／5.0GHzのデュアルバンドWi-Fiや、Bluetooth 4.2を使用できる他、PoE（Power over Ethernet）や、SDカードが不要なネットワークブートに対応していることが特長だ。
「テクノロジー_2018/08/18」

富士通三重工場の売却も決定……これからどうなる？ 日本の半導体工場 (1/3)

2018年6月29日、台湾の専業ファウンドリーであるUMC^＊）と富士通セミコンダクターは、三重富士通セミコンダクター（MIFS）の全株式をUMCが取得することで合意したと発表した。UMCは現在MIFSの株式を15.9％保有しており、残りの84.1％の株式を富士通セミコンダクターから約576億円で取得する。譲渡手続きは、関連当局の承認を経て2019年1月1日の完了を予定しているという。
（関連記事：UMCが三重富士通を買収へ、全株式の取得で合意）。富士通三重工場（現：MIFS）の売却にはこれまでさまざまな経緯があり、これでようやく決着を見ることになりそうだ。ここではこの売却を含めて、日本の半導体工場の現状および、今後の方向性について考えてみたい。富士通はこれまで、三重工場の他に岩手工場、会津若松工場をウエハー工程ラインとして保有していた。岩手工場は2012年4月にデンソーへの売却が決定し、同年10月には譲渡手続きが完了している（関連記事：デンソーが富士通セミコンの岩手工場を買収）。会津若松工場は2017年10月、ON Semiconductor（オン・セミコンダクター）へ段階的に譲渡されることで合意、発表された。合意時点ではON Semiconductorの同工場への出資比率は40％だったが、2018年後半には60％、2020年前半には100％と出資比率を引き上げる予定である（関連記事：富士通セミコン会津200mm工場、オンセミが買収へ）。そして今回の三重工場の売却決定によって、富士通グループはすべての半導体工場を売却することになる（後工程ラインは、2012年8月にジェイデバイスへの売却が発表され、すでに譲渡が完了している）
「テクノロジー_2018/08/18」

Maxim、200Mbps対応で0.74mW消費と少ない5kVデジタルアイソレーターIC

米Maxim Integrated社は、最大データ伝送速度が200Mビット/秒（最小値）と高い5kV_RMS対応のデジタルアイソレーターIC「MAX22445」を発売した（ニュースリリース）。単方向チャネルを4個搭載する。チャネル当たりの消費電力は、0.74mWと少ない（1Mビット/秒伝送で、＋1.8V駆動時）。同社によると、「競合他社品に比べて、1/4の消費電力で最大2倍のスループット（データ伝送速度）が得られる」という。産業機器や医療機器、バッテリーマネジメント機器などに向ける。絶縁方式は容量性結合である。各チャネルの伝送方向や端子設定の違いで７つの製品を用意した。いずれのチャネルもSPIやRS-485などのデジタル入出力インターフェースに対応する。連続通電時の絶縁耐圧は1.5kV_RMS。サージ耐圧は±10kV（GNDA端子とGNDB端子の間で、1.2μ/50μsパルスのとき）。瞬時コモンモード除去電圧（CMTI）は50kV/μs（標準値）と高い。最小パルス幅は5.00ns（最大値）。伝搬遅延時間は、低レベル（ローレベル）から高レベル（ハイレベル）に遷移したときに9.2ns（＋4.5〜5.5V駆動時の最大値）で、高レベル（ハイレベル）から低レベル（ローレベル）に遷移したときに9.4ns（＋4.5〜5.5V駆動時の最大値）である。パルス幅歪み（PWD）は0.4ns（＋4.5〜5.5V駆動時の標準値）。伝搬遅延時間のチャネル間スキューは2.0ns（最大値）である。アクティブハイ、もしくはアクティブローのイネーブル入力端子を備える。
「テクノロジー_2018/08/18」

定置用リチウムイオン蓄電システム、2017年度の出荷数は「過去最高」

日本電機工業会（JEMA）は2018年7月、2017年度の定置用リチウムイオン蓄電システムの国内出荷実績を公表した。台数ベースでは2016年度比43％増の4万9481台、容量ベースでは、同比36％増の32万4609kWh（キロワット時）となった。定置用リチウムイオン蓄電システムの出荷台数は、1939台を記録した2011年度から、翌年の2012年度には5.9倍の1万1449台と急拡大した。その後2013～2015年度にかけて、前年度比1.4倍以上の成長ペースが続き、急速に普及が進んだ。2016年度は対前年度比で減少（92％）となったものの、2017年度に記録した4万9481台は、過去最高の年間販売台数で、前年度比も143％と高い伸びを示した。累計出荷台数は2016年度に10万台を突破し、2017年度までで17万5273台となっている。
「テクノロジー_2018/08/09」

太陽光発電の高値買い取りは19年度まで 沖縄5700世帯、大幅下落へ

太陽光発電の余剰電力を高値で買い取る国の制度で、２０１９年度に１０年の買い取り期間が終わる世帯が県内では５７００件に上ることが分かった。期限切れ後の価格は大幅に下がる見通し。対象世帯は安値でも売電を続けるか、蓄電池を購入して自家消費に充てるなどの対策が必要になる。期限切れを知らない世帯も多く、国に周知を求める声もある。（政経部・照屋剛志）
同制度は太陽光発電などの再生可能エネルギーの普及を目指し、発電量のうち自家消費を除いた分について電力会社に一定額での買い取りを義務づけている。１０キロワット未満の家庭用の買い取り期間は１０年で、スタートした０９年１１月は、太陽光発電の買い取り額は１キロワット時あたり４８円だった。買い取り額は年度ごとに見直され、低下が続いている。同制度の効果もあり、県内では約２万９千件まで普及した。一方、１０年間の買い取り期間が終わる世帯が１９年１１月から出てくる。沖縄電力が電気を買い取っている世帯のうち約５７００件が１９年度中に期間終了となり、２０年度以降も毎年、数百から数千件の期限切れが発生する見込み。期限切れ後は、沖電に買い取り義務はない。沖電は対応を検討中としているが、引き続き買い取るにしても制度の対象から外れるため、価格は大幅に低下する見通し。異業種から売電事業に参入してきた新電力も同様に安値になる。
「テクノロジー_2018/08/08」

ブロックチェーンによる「非FIT再エネ」の環境価値取引、環境省が主導 (1/2)

環境省は2018年度、「ブロックチェーン技術を活用した再エネCO2削減価値創出モデル事業」をスタートさせた。これまで十分に評価されてこなかった自家消費される再生可能エネルギーのCO2削減価値（環境価値）を明確にし、その価値を自由に取引できるシステムを、ブロックチェーン技術を用いて構築し実証することを目指すという。ここでいう“自家消費される再生可能エネルギー”とは、「再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT）」で売電しない電力のこと。ブロックチェーンとは、仮想通貨「ビットコイン」の中核技術として知られる分散型ネットワーク技術であり、さまざまな分野への応用が期待されているものだ。ブロックチェーンは、細かい取引の取引履歴や約定、決済結果を正確に記録することができるので、小規模な自家消費電力（＝非FIT電力）の取引とも親和性が高いという。FIT買取価格の下落が続くとともに、まもなく買取期間が終了する案件も出現する。こうした状況にあって、同事業は、太陽光や風力などで発電した再エネ電力をFITとは別の形で取引する可能性を拓くものとして注目される。なお、これは2018年度にスタートした委託事業であり、現在、公募によって選ばれた次の2グループが、それぞれのテーマで実証を進めている。
「テクノロジー_2018/08/08」

「民生向けで業界初」のQLC SSD、韓国サムスンが４Tバイト品

Samsungは、2012年にTLC（Triple-Level Cell）フラッシュメモリー（製造技術は20nmクラス）を使ったSSD（500Gバイト品）を市場投入している。新製品は、第4世代V-NAND技術で製造する64層の１TビットQLC NANDフラッシュメモリーを32個使って、４Tバイトの大容量を実現した。ただし、TLCからQLCに変更すると、単位面積当たりのチップ容量が増して、アクセススピードが低下してしまう。「最悪の場合、スピードが半減する」（同社）という。そこで新製品では、QLCのメモリーチップをベースにしながら、SSDコントローラーはTLC向けを利用し、さらに同社の「TurboWrite」技術を採用することで、TLC NANDフラッシュメモリーベースのSSDと同等のアクセス性能を実現したという。新製品のシーケンシャル読み出し速度は540Mバイト/秒。シーケンシャル書き込み速度は520Mバイト/秒である。保証期間は3年とする。
「テクノロジー_2018/08/08」

全固体電池の実用化に大きく前進 超高速充放電の実証に成功

東京工業大学の一杉太郎教授らは、東北大学の河底秀幸助教、日本工業大学の白木將教授と共同で、高出力型の全固体電池で極めて低い界面抵抗を実現し、超高速充放電の実証に成功した。車載用リチウムイオン電池に代わる安全性の高い電池として見られている全固体電池が実用化に向けて前進したとしている。全固体電池は、世界中で開発競争が激化している。特に、通常のリチウムイオン電池より高い電圧を発生する高出力型全固体電池が注目されている。実用化のために解決すべき課題の1つが、高電圧を発生する電極と固体電解質が形成する界面でのリチウムイオンの抵抗低減で、界面抵抗低減についての明確な方策はなく、実現性は不明だった。今回研究チームでは、薄膜作製技術と超高真空プロセスを工夫して、高電圧を発生する電極材料Li（Ni0.5 Mn1.5）O4を使って固体電解質と電極との良好な界面を作製した。この結果、極めて低い界面抵抗を実現した。また、界面は大きな電流を流しても安定しており、超高速充電が可能であることを実証した。 今回の成果は、高出力型全固体電池の実用化に向けて重要な一歩となり、固体電解質と電極の界面におけるイオン輸送の学理構築にもつながるとしている。
「テクノロジー,+1_2018/08/08」

ニオブ-タングステン酸化物電極でリチウムイオン電池を急速充電

ケンブリッジ大学の研究チームは、ニオブ(Nb)とタングステン(W)の酸化物をリチウムイオン電池の電極材料として用いることで、これまでにない急速な充電が可能になるとする研究成果を発表した。報告されている化合物の結晶構造はかなり複雑ではあるが、扱いの難しいナノ粒子などではなく、ミクロンオーダーの比較的大きな粒子で良いため実用的であると主張している。研究論文は「Nature」に掲載された。リチウムイオン電池の充放電速度は、リチウムイオンが電解質を通って正極と負極の間を移動する反応の速さによって決まる。充放電速度を速くするためによく使われるのが、電極構成材料の粒子サイズを小さくするという方法である。粒子サイズが小さいほうがリチウムイオンの移動距離が短くなるので充放電レートの性能は上がると考えられる。ただし、電極の構成粒子をナノサイズまで小さくすることには、実用面でさまざまな課題がある。例えば、ナノ粒子を使うことで、電解質との間で本来必要のない化学反応が起きやすくなり、電池の寿命が縮まるという問題がある。また、ナノ粒子は生成に手間がかかり、コストも高くつく。
「テクノロジー_2018/08/07」

マイクロソフトによる買収は受け入れられた、米GitHubの幹部が強調

「米マイクロソフトによる買収は利用者に受け入れられたと思っている」。米ギットハブ（GitHub）でセールス担当バイスプレジデントを務めるポール・セイント・ジョン氏は2018年8月6日、同社がマイクロソフトによって買収されたことについてこうコメントした。マイクロソフトは2018年6月、ソースコード管理などの機能を備えソフトウエア開発を支援するツールである「GitHub」を開発・販売するギットハブを買収すると発表。同社は買収後もギットハブを「独立した企業として運営する」と表明していた。ジョン氏は「当社は5年前からマイクロソフトと付き合いがある。その間にマイクロソフトはオープンな企業になった。我々から見ればマイクロソフトはイノベーションのために世界にツールを提供しているベンダーという印象だ」と強調。「マイクロソフトによる買収を発表した際に顧客の動向を注意深くみていたが、問い合わせはほとんどなかった。GitHubの利用者も、オープンになったマイクロソフトの戦略を理解していると考えている」とジョン氏は話した。GitHubは一般的なシステム開発において利用されている印象が強いが、「IoT（インターネット・オブ・シングズ）やコネクテッドカー、AI（人工知能）など新しいソフトウエア開発の領域でも利用されている」とジョン氏は説明。
 「テクノロジー_2018/08/06」

TDK、最大静電容量600μFのフィルムコンデンサー

TDKは2017年7月11日、パワーエレクトロニクス向け単相電力用フィルムコンデンサーのラインアップに、EPCOSブランドの新製品「B32370」「B32371」「B32372」「B32373」「B32374」を追加したと発表した。出荷は2017年8月以降の予定だ。B32370～B32374は、無停電電源装置（UPS）、周波数変換機、太陽発電や風力発電用のインバーターなど、大きな出力が必要なパワーエレクトロニクス向けに開発された製品だ。従来シリーズの静電容量範囲が10～500μFだったのに対して、B32370～B32374のシリーズの静電容量範囲は5～600μFに拡大し、上限が従来よりも100μF上がっている。定格AC電圧は250～600Vrms、最大電流は15～60A、直径は40～136mm、高さは64～265mm。寿命が10万時間と長いのが特長だ。ポリ塩化ビフェニルが不使用のため、連続使用温度は70℃。端子は3種類あり、B32370がプラグイン端子、B32371～B32373がねじ込み端子、B32374がクランプ式端子を持つ。
「テクノロジー_2018/08/06」

フィルター用途の高信頼性3相フィルムコンデンサー

TDKは2018年7月、フィルター用途向けにEPCOS MKD 3相フィルムコンデンサー「B3237」シリーズを発表した。IEC 61071基準で、製品寿命は定格電圧で約10万時間、静電容量の最大低下率は初期値から3％となっている。産業やエネルギー用途向けのコンバーターやインバーターなど、パワーエレクトロニクス機器の出力フィルターでの利用を見込む。B3237シリーズの定格電圧は、250～850V_RMSの幅広い範囲を10段階でカバーする。コンデンサー素子は内部で3相結線されており、静電容量範囲は、3×10μFから3×400μFだ。許容電流値は、最大60Aに設計されている。静電容量に応じて、直径は75～136mm、高さは163～350mmで、底部にM12固定ボルトを持つ、強固なアルミ缶に収容する。－40～70℃の温度範囲で動作する。UL規格認定を取得しており、圧力式安全機構を内蔵。これにより、内部コンデンサー3個全てを給電ラインから隔離できる。
「テクノロジー_2018/08/06」

STMicro、SiC/SiパワーMOSFETに向けた最大4A出力の絶縁型ゲート駆動IC

伊仏合弁STMicroelectronics社は、SiC（炭化ケイ素）パワーMOSFETやSiパワーMOSFET、IGBTの駆動に向けた絶縁型ゲートドライバーIC「STGAP2S」を発売した（ニュースリリース）。最大駆動能力は、シンク（吸い込み）時とソース（吐き出し）時どちらも4Aである。ハーフブリッジ構成のゲートドライバー回路のほか、絶縁部、制御ロジックなどを搭載した。絶縁耐圧は±1700Vを確保した。家電機器やFA機器、産業機器のモーター駆動回路や、600V/1200V対応のインバーター装置、バッテリー充電器、誘導加熱器、溶接機、無停電電源装置（UPS）、DC-DCコンバーターなどに向ける。
　2つのタイプを用意した。1つは、2つの独立した出力を備えるタイプ「STGAP2SM」である。それぞれの出力に専用のゲート抵抗を取り付け、ハイサイドスイッチとローサイドスイッチを駆動できる。もう1つは、1つの出力とアクティブ・ミラー・クランプ端子を備えるタイプ「STGAP2SCM」である。アクティブ・ミラー・クランプ端子を使えば、SIC/SiパワーMOSFETの不要なターンオンを防止することができる。なぜならば、絶縁されたグラウンド電位に、ターンオフ電圧がクランプされるためだ。
「テクノロジー_2018/08/06」

[特報]トヨタの全固体電池、実用化に道開く基盤技術が明らかに

トヨタ自動車が2020年代前半に実用化を狙う全固体電池――。その骨格が、日経 xTECH／日経Automotiveの取材で明らかになった。基盤となるのは、全固体電池のセルの内部抵抗を下げる技術。それにより、出力密度が低く、電気自動車（EV）用途しては実用化が厳しいとみられていた全固体電池の実用化への道を開いた。出力密度が低いと、電池セルの設計上でトレードオフの関係にあるエネルギー密度も上げられず、道は閉ざされていた。同社は同基盤技術によって、全固体電池セルの体積出力密度を約2.5kW/Lに引き上げた。同時に、同体積エネルギー密度を2010年ごろのリチウムイオン電池（LIB）セルの2倍に相当する約400Wh/Lまで高めることに成功した（図）。そのセル性能は現状の先端のLIBには確かに及ばない。だが、同社電池生技開発部主査の岩瀬正宜氏によれば、現在はLIB超えを前提に実用化に向けた開発を進めている。同社はまず、同技術を基盤に2020年代前半に数量を絞った形で全固体電池の実用化を目指す。大量生産技術の確立はその先の目標とする。
「テクノロジー_2018/08/06」

世界一のスパコンはどのように活用されるのか?

Summitがどのように使われるかであるが、次の図は、SummitのAI性能を使う4つの研究の例を示している。
第1は次世代の材料(マテリアル)を見つける研究で、AIに材料の性質を学習させて効率的に新材料の候補を見つけ出す。第二は核融合炉の中のプラズマの振る舞いをAIに学習させ、新しい構造でプラズマの振る舞いがどうなるかを予測する。三番目は加速器で得られる大量のデータから重要なデータを見つけ出すという研究である。AIで効率的に粒子衝突データをフィルタすることにより、より効率的に重要なデータが見つけられる。四番目はがんの画像診断である。AIの学習で診断や治療を改善する研究である。
「テクノロジー_2018/08/02」

世界一のスパコン「Summit」の性能はどの程度のものなのか?

Summitのノード構成
次の図はSummitのノードのブロックダイアグラムである。図の中央にある横方向に2つ並んでいる小さな箱が2個のPOWER9 CPUで、両端の縦に並んだ3個の箱がV100 GPUである。CPUと3個のGPU間、そして3個のGPU同士はNVLink2で直結されており、キャッシュコヒーレントにメモリをアクセスすることができる。各GPUには16GBのHBMメモリが付き、各CPUには256GBのDRAMが付いている。そして各CPUは16GB/sのPCI Express経由でInfiniBandのデュアルチャネルNICに接続されている。Titanではメモリアクセスが遅かったので、多くのアプリケーションは、GPUメモリだけを使い、メインメモリをあまり使っていないプログラムが多かったという。
「テクノロジー_2018/08/01」

Top500トップの「Summit」はどのようなスパコンなのか?

Oak Ridge国立研究所(ORNL)は、米国のフラグシップスパコンが設置される研究所である。ORNLと並んでLawrence Livermore国立研究所(LLNL)もフラグシップスパコンが設置される研究所であるが、LLNLのスパコンは核兵器の安全管理などの軍事研究に使われるのに対して、ORNLのスパコンは、INCITE(Innovative and Novel Computational Impact on Theory and Experiment)などのプログラムで公募で採択された科学技術研究に使用時間を配分する平和利用のスパコンである。
「テクノロジー_2018/07/31」

IoTとデータ活用で深刻な人材難、現行制度は限界

IoTやデータ活用で企業が成果を上げるには――。日経 xTECHは、日本を代表するCIO（最高情報責任者）やCDO（最高デジタル責任者）、データサイエンティストなど約40人に集まってもらい、「ITイノベーターズ会議」を開催（2018年5月31日）。「IoT・データ活用、実情と現状打開策」をテーマに議論した。 まずはこのアンケート結果から見てほしい。ITイノベ―ターズ会議の冒頭、IoTやデータ活用の現状を把握するため、参加者（議論に参加しない聴講者を含む）にアンケートをその場で実施。「IoT、データ活用を進めていますか」と尋ねたところ、「検討・実験はしている」（34.3%）が最も多かった。これに「実践し、効果が出ている」（25.4%）と「実践しているが、まだ効果は出ていない」（24.6%）が続く。
「テクノロジー_2018/07/31」

産総研が最新AIスパコンを公開、「20倍の熱密度」を実現

産業技術総合研究所（産総研）は2018年7月30日、同年8月から運用を始めるスーパーコンピュータ「ABCI（AI Bridging Cloud Infrastructure）」の運用開始記念式典を開催した。これに合わせてABCIを報道陣などに公開した。ABCIは、ディープラーニング（深層学習）技術を使った人工知能（AI）の開発を主な用途に想定するスパコンで、深層学習に向くとされる半精度（16ビット）の浮動小数点演算における理論性能は550PFLOPSに達する。LINPACKで測定した倍精度（64ビット）浮動小数点演算性能は19.88PFLOPSで、2018年6月発表のスパコン性能ランキング「TOP500」で世界5位にランクイン。スパコンの省エネルギー性能のランキング「Green500」では、12.054GFLOPS/Wを達成して世界8位に入った。
「テクノロジー_2018/07/31」

7割導入も、活用は2割以下？ 製造業界のIoT化が抱える問題とは

近年、製造業界では工場のIoT化が活発化している。ところが、それが期待される効果をあげているかというと、別の話のようだ。経済産業省が2016年に発表したものづくり白書によると、約7割に及ぶ製造業者が製造プロセスの中で何らかのデータを収集していると答えているにもかかわらず、実際にそれを可視化して活用できていると答えた企業は全体の15％程度に留まっている。しかも、実質的にIoT化が進んでいるのは一部の大企業に限られている印象もある。日本の製造業のIoT化が抱える問題は何だろう。工場のIoT化はむしろ、資金やリソースに制約がある中小企業ほど導入するべきだ。工場の生産性向上、品質向上、エネルギー利用効率化、突然の故障による損失リスクの削減など、IoT化することでもたらされる恩恵は計り知れない。
「テクノロジー_2018/07/30」

IoTの通信を暗号化した場合の影響を調査せよ！

矢田：最近、IoTのセキュリティ問題を取り上げている記事が多いわね。
神崎：IoTでやり取りされるデータ量は小さいとはいえ、暗号化しない平文の状態でインターネット経由で送るのは危ないですからね。IoTデバイスの数が多くなればなるほど大変だ（ふあ～っ）。
片岡：それだけ、IoTも実用フェーズに移ってきたということだろう。いわば「生みの苦しみ」かな（ふあ～っ）。そこへ、いつものように吉田さんがやってきた。
吉田：また二人とも大きなあくびをして。深夜にスポーツでも観戦してたんでしょ。
 片岡：（ギクッ）。で、何なんだ。今回の仕事は。
吉田：またまた、IoTの開発をやっているN社からの相談よ。
片岡：N社って、MQTT▼について前に調査した会社▼だな。
吉田：ええ。今はプロトタイプの検証中だからMQTTをそのまま使って通信しているけど、将来的に通信内容を暗号化しないで実稼働させたときのセキュリティを心配しているの。
「テクノロジー_2018/07/30」

データサイエンス／ML向けの最適なプログラミング言語とは

どのプログラミング言語が最も優れているかという議論は、ソフトウェア開発者にとってはお気に入りの気晴らしだ。しかしここで気をつけないといけないのはもちろん、何を基準として「優れている」と判断するのかだ。
　データサイエンスや機械学習（ML）というコンテキストにおいて、ソフトウェア開発の定義が変わりつつあるなか、この永遠の疑問は新たな観点をもたらしつつある。本記事では、いくつかの選択肢を挙げ、その長所と短所を説明するとともに、該当分野の専門家の意見を紹介する。言語の選択は詰まるところ、少なくともある程度は主観的なものになる。とはいえ、いくつかの基準は存在するはずだ。使いやすさや構文の平易さに関する判断は主観的になるかもしれないが、コミュニティーのサポートや、利用可能なライブラリ、速度、型の安全性といった点に関する判断は客観的なものとなる。ただ、いくつかの微妙なニュアンスが含まれている。
「テクノロジー_2018/07/30」

「業界初」の96層3D NAND搭載SSD、東芝メモリが18年Q4に出荷開始

東芝メモリは、96層積層の3次元NANDフラッシュメモリーを搭載するSSD「XG6シリーズ」の開発を発表した（ニュースリリース1）。同社によれば、96層積層の3次元NANDフラッシュメモリーを搭載したSSDの開発は業界で初めてだという。新製品の「XG6シリーズ」は、PCI Express Gen3 x 4レーンとNVM Express 1.3aに対応したクライアント向けSSDである。同社の第4世代3次元フラッシュメモリー「BiCS FLASH」の技術（関連記事1）とSLCキャッシュの特性の組み合わせにより、前世代製品「XG5シリーズ」に対して性能を向上させた。シーケンシャル書き込み性能は最大2960Mバイト/秒で、「業界トップクラス」（同社）だとする。また、シーケンシャル読み出し性能は最大3180Mバイト/秒。ランダム読み出し性能は最大35万5000 IOPSで、ランダム書き込み性能は最大36万5000 IOPSである。高速化と共に低電力化も図った。動作時消費電力は最大4.7W。最も低電力な動作モードの待機電力は3mW。低消費電力が求められるモバイルPCなどに最適だという。
「テクノロジー_2018/07/30」

次々に見えてきた太陽光発電の「新たなリスク」

2012年の固定価格買取制度（FIT）施行後、太陽光発電所が爆発的に増え、その事業性の良さ、相対的に事業リスクが小さいことから多く新規事業者が参入した。それでも、20年におよぶFITによる売電期間中には、さまざまな思わぬ事象が発生する。今回はそれらのリスクで、ここにきて顕在化してきたものについて記載する。 先月、パワーコンディショナー（PCS）メーカーの老舗である田淵電機が事業再生ADRを宣言した。20年の事業を継続する上で、PCSメーカーや太陽光パネルメーカーの倒産は、生じうる事態である。そのとき、どのようなデメリットがあるのであろうか。メーカー倒産時にまず問題となるのは、メーカーによるアフターサービスが止まることだ。PCSはICTによるソフトウエアプログラムが重要となってきているため、ブラックボックス化している。太陽光のO&M（運営・保守）サービス会社のエンジニアや他社のPCSメーカーエンジニアでは、メンテできない。つまり、メーカーが倒産し、万が一そのメーカーのPCSが故障した場合、誰も直せないという事態となってしまう。最悪のケースでは、他社製のPCSへの交換を余儀なくされることもあり得る。故障にまで至らなくても、PCSは半導体製品のため、パソコンと同様、耐用年数はそれほど長くない。20年間、利用するには、数年ごとに部品交換が必要になる。交換部品が調達できなくなるリスクを想定しなければならない。
「テクノロジー_2018/07/30」

MQTTプロトコルのバージョン5.0をサポートする新クライアント

wolfSSLは2018年7月5日、新しい通信プロトコル「MQTT v5.0」をサポートする、MQTTクライアント「wolfMQTT」を発表した。MQTT（Message Queuing Telemetry Transport）は、M2M（Machine to Machine）やIoT（モノのインターネット）に適したメッセージングプロトコル。Pub/Subメッセージングモデルをベースとし、軽量で移植しやすい安全な通信を可能にする。wolfMQTTは、このMQTTプロトコルの次世代バージョンMQTT v5.0に準拠したMQTTクライアントだ。C言語で一から開発されており、コンパイル後のサイズが3.6KBと軽い。商用あるいはオープンソース（GPLv2）ライセンスで利用できる。
　MQTT v5.0仕様とQoS（Quality of Service）レベル0～2に対応し、組み込み向けSSL/TLSセキュリティライブラリのwolfSSLを介して暗号化する。ハードウェアアクセラレーションを組み合わせて使う場合、20K～30KBと小容量のリソースを追加することで、通信内容の盗聴や改ざんを防ぐことができる。また、TLSセッション再開などの通信技術は、リソースの限られたデバイスでの接続コストを削減する。対応OSはLinux、Windows、OS X、μITRON、T-Kernel、FreeRTOSなど幅広く、ARMやアナログ・デバイセズ、インテル、マイクロチップ・テクノロジーなどが提供するチップセットにも広く対応する。
「テクノロジー_2018/07/27」

ノーベル賞受賞 天野名大教授の研究が「5G」に貢献

本連載「松岡功の『今週の明言』」では毎週、ICT業界のキーパーソンたちが記者会見やイベントなどで明言した言葉をいくつか取り上げ、その意味や背景などを解説している。今回は、名古屋大学の天野浩 教授と、NTTデータ経営研究所の加藤真由美 シニアマネージャーの発言を紹介する。
「日本独自の窒化ガリウム技術で5Gデバイスを実現したい」（名古屋大学 天野浩 教授）ブロードバンドタワーが先頃、都内で8月に予定する第5世代移動通信（5G）に対応可能なデータセンター「新大手町サイト」の開設に向け、インターネットサービスプロバイダー（ISP）を相互接続するインターネットエクスチェンジ（IX）事業者3社とパートナー契約を結んだことを発表した。これに伴い、同社は5Gに対応したデバイスを日本独自の窒化ガリウム（GaN）技術によって実現しようという総務省の研究開発プロジェクトの取り組みも紹介。同プロジェクトの推進役で、窒化ガリウムによる青色発光ダイオード（LED）の開発で2014年にノーベル物理学賞を受賞した天野氏も会見に登壇。冒頭の発言は、研究開発プロジェクトの推進に向けて強い意欲を示したものである。
「テクノロジー_2018/07/27」

ディーゼル再興にのろし 常識を覆すマツダ、20年規制達成へ

ディーゼルエンジン車の販売に強烈な逆風が吹く中、マツダが再興にのろしを上げた。新開発の排気量1.8Lのディーゼルで、尿素SCR（選択型還元触媒）を使わずに、2020年から欧州で始まる厳しい排ガス規制を達成する見通しであることが分かった。従来の排気量は1.5L。排気量を増やす手段は、出力向上につなげるのが普通である。マツダは排気量増加を“排ガス規制対策”に活用する常識を覆す発想で、最大の課題であるコストが増えるのを抑える。2018年5月に一部改良した小型SUV（スポーツ・ユーティリティー・ビークル）「CX-3」に、新しい1.8Lディーゼルを搭載した。達成にメドをつけた規制が、欧州で始まる実走行中の窒素酸化物（NO_x）排出量を規制するRDE（Real Driving Emission）の第2段階である。2017年に始まった厳しい第1段階（NO_x排出量168mg/km）から、さらに低い規制値（同120mg/km）を設けたものだ。クリアするには、排ガス後処理装置の一つである高価な尿素SCRの大型化を避けられないとされる。ディーゼルのコストは、ただでさえガソリンエンジンの2倍近くに達する。RDE第2段階への対応で、車両質量によるが後処理装置だけで5万～10万円のコスト増と推定する向きがいる。安価なガソリンエンジンを造れる水準だ。
「テクノロジー_2018/07/27」

グーグル、エッジデバイス向け新製品を発表--「Edge TPU」「Cloud IOT Edge」など

Googleは、「Google Cloud Next」カンファレンスの2日目に、エッジデバイスでデータを直接利用できるようにする最新製品を発表した。具体的には、アクセラレータチップの「Edge TPU」、ソフトウェアの「Cloud IoT Edge」、そして、Edge TPU用開発キットだ。IoT Google CloudのバイスプレジデントであるInjong Rhee氏によると、これらに製品により、Googleは、クラウドやエッジに機械学習型IoTを実装する統合型ソフトウェアやカスタムハードウェアスタックを抱える、唯一のクラウドサービスプロバイダーになるという。
　Edge TPUは、機械学習モデル「TensorFlow Lite」をエッジで実行するために設計された専用のアクセラレータチップだ。非常に小さく、Rhee氏は4基のEdge TPUを1セント銅貨の上に乗せてみせた。Cloud IoT Edgeは、Edge TPUと組み合わせて使うソフトウェアだ。ゲートウェイ機能を担う「Edge IOT Core」と、エッジデバイス上でモデルを実行するTensorFlow Liteベースのランタイム「Edge ML」という2つのコンポーネントで構成されている。「Android Things」やLinuxベースのデバイスで利用できる。
　開発キットには、Edge TPUとNXPのCPU、Wi-Fi、Microchipのセキュアエレメントを組み合わせたシステムオンモジュール（SOM）が含まれている。10月に開発者向けに提供される。
「テクノロジー_2018/07/26」

EVで「ダックカーブ」解消、系統蓄電池への投資を回避

気候変動対策で米国をリードするカリフォルニア州は、太陽光発電、エネルギー貯蔵、そして電気自動車（EV）の導入量において、ダントツのナンバーワンである。同州は、2020年までに再生可能エネルギーによる電力の供給割合を33％、そして2030年までに50％にする目標を設定している。電力系統の信頼性を保ち、さらに多くの再エネを導入するため、同州は民間電力会社3社に、2024年末までに合計1.3GWのエネルギー貯蔵用蓄電池の設置を義務付けた。さらに、2025年までに150万台のゼロ・エミッションカー（ZEV）の導入も法律化している。米エネルギー省（DOE）の主管する米ローレンス・バークレー国立研究所（Lawrence Berkeley National Laboratory：LBNL）の研究者が、「クリーンな電力網の実現を可能にするクリーン車」という分析レポートを発表した。このレポートでは、「EVは、カリフォルニア州の再エネ目標をサポートする一方、定置型蓄電池の導入にかかる多額な投資を回避できる」と分析している。
「テクノロジー_2018/07/26」

さらばメガソーラー、「自家消費」が拓く次なる時代

国内のメガソーラーはさすがに厳しい。自家消費モデルに舵を切る」と語るのは、ソーラーフロンティアの平野敦彦社長だ。2012年の固定価格買取制度（FIT）のスタートによって、国内の太陽光発電市場は一気に急拡大を遂げた。太陽光発電協会（JPEA）によると、FIT開始から3年で国内出荷量は6倍に急増。だが、2014年をピークに減少に転じ、2017年度には2014年度の6割にまで落ち込んだ。平野社長は、「2016年頃からメガソーラー建設による成長は厳しくなってきたと強く認識するようになった」と明かす。FITの買取条件は切り下げが続き、2016年5月には「九電ショック」もあった。系統連系は難しさを増すばかりだ。好条件の土地も見つかりにくくなっている。中国を中心とした海外パネルメーカーとの価格競争も厳しさを増している。ソーラーフロンティアはかねて自社でメガソーラーを建設、所有してきたが、そのやり方にも限界が見えてきた。
「テクノロジー_2018/07/26」

次世代太陽電池の世界市場、2030年に2433億円に

富士経済は7月24日、2017年の既存太陽電池（単結晶シリコン、多結晶シリコン、薄膜シリコン、CIG、CIS、CdTe）の世界市場は5兆7830億円だったのに対し、新型・次世代太陽電池（フレキシブル結晶シリコン、フレキシブルGaAs、ペロブスカイト、色素増感、有機薄膜）市場は3億円だったとの調査結果を発表した。2018年の新型・次世代太陽電池市場は15億円の見込みで、2030年には2017年比811倍の2433億円に拡大すると予測する。今後、既存太陽電池の置き換えが実現すれば、巨大市場を形成する可能性があると分析する。既に商用化されている色素増感太陽電池（DSC）と有機薄膜太陽電池（OPV）では、室内光利用といった新たな用途開拓も進んでいる。その一方で、既存太陽電池の販売価格は数十円/W台と新型・次世代と比べて大幅に安価であり、現状の価格競争力では新型・次世代が早急に主流になる可能性は低いとする。まずは既存太陽電池と競合しないIoT機器・無線センサーの電源や、ZEB/ZEH実現に寄与するBIPV（建材一体型太陽電池）といった用途から市場形成が進むと予測する。
「テクノロジー_2018/07/26」

SiCパワー半導体の成長を支える自動車市場

半導体調査会社である仏Yole Développmentは、SiCパワー半導体市場が2023年に14億ドルに達するとの予測を発表した。また、同市場は2017年から2023年の間に年平均成長率29%で急成長する見込みであるとしている。同社は、SiCデバイスの巨大市場が立ち上がりつつあるとし、その中心となるのが車載分野と見ている。すでに20を超す自動車メーカーが何らかの形でSiCデバイスの採用を開始しており、ローム、加Bombardier、米Cree、昭和電工、STMicroelectronics、Infineon Technologies、米Littelfuse、スウェーデンAscatronなど、複数の半導体関連企業がSiCに関する戦略的協業やM&Aを発表するなど、グローバルなSiCエコシステムが構築されつつある。
「テクノロジー_2018/07/24」

止まらないEVの充電器の高出力化 SiCモジュールが小型化の切り札に

「電動車両の充電器にこそSiCを」。あたかもこうアピールするがごとく、SiCパワーデバイスを手掛けるメーカーがハイブリッド車（HEV）や電気自動車（EV）といった電動車両の充電器向け製品を、パワーデバイスの展示会「PCIM Europe 2018」（2018年6月5～7日にドイツ・ニュルンベルクで開催）に出展していた。パワーデバイス最大手のドイツInfineon Technologies社は、300kWを超えるような、2台以上の電動車両を同時に充電するための高出力充電器で、SiC MOSFETを搭載したモジュール製品の出番が増えるとみる。例えば300kWを実現する場合、Siパワーデバイスを利用した出力15kWの電力変換器ユニットを20個利用する。その上、同ユニットはディスクリート部品で構成する場合が多く、ユニットサイズは幅19インチ×高さ3HU（Hight Unit）×奥行き800mmと大きいという。同ユニットの出力を20k〜30kWに増やす取り組みもなされているが、小型化に限界があるとみる。
「テクノロジー_2018/07/24」

国内の太陽光市場、2018年度は5460億円、2030年には3840億円まで縮小、富士経済が予測

国際連合環境計画(UNEP)が発表した報告書によると、世界の再エネ発電分野の投資額は、従来の化石燃料等の投資額を2015年に初めて上回りました。2015年時点で、再エネ投資額は2650億ドルであったのに対し、それ以外では1930億ドル（化石燃料：1300億ドル、原子力：200億ドル、大規模水力：430億ドル）でした。

このような中、富士経済は太陽光発電関連市場を調査した結果を「2018年版 太陽電池関連技術・市場の現状と将来展望」にまとめたと発表しました。国内市場においては、2018年度の5460億円から、2030年には3840億円まで市場規模が縮小するとしています。

調査方法としては、富士経済専門調査員による参入企業および関連企業・団体などへのヒアリングおよび関連文献調査、社内データベースを併用したとしています。また、2018年3月～6月の期間において調査が実施されました。

「テクノロジー_2018/07/20」