650V GaN FETパワー半導体をPFCに採用

トランスフォームは2018年6月、同社の高電圧650V GaN（窒化ガリウム）FETパワー半導体「TP65H035WS」が、シーソニックエレクトロニクス（シーソニック）の1.6kWブリッジレストーテムポールPFC（力率改善）プラットフォーム「1600T」に採用されたと発表した。同製品の導入により、従来のシリコン系プラットフォームに比べて効率が2％、パワー密度が20％向上した。シーソニックは、TO-247パッケージで提供される、R_DS（on）35mΩのTP65H035WSを1600Tに採用。TP65H035WSの代表的ゲートしきい値は4Vで、最大ゲート電圧は±20V。ハードスイッチとソフトスイッチの両回路で効率を改善する他、一般的なゲートドライバと組み合わせることで、コスト管理を容易にし、設計を簡素化できる。1600TにTP65H035WSを導入したことで、産業用などの充電器やサーバ、PC、ゲーミング電源用に力率改善効率99％を達成するプラットフォームを提供可能になったという。
「テクノロジー_2018/07/20」

GitHubとソフトウェア開発、自動化の潮流、MSによる買収--その可能性をひも解く

GitHubをウェブサイトと呼ぶのは、イタリアを食の国と呼ぶようなものだ。GitHubは新興のマーケットプレイスをけん引する存在だ。ここで「マーケット」という言葉を使っているのは、GitHubが実際に収益を生み出しているためだ。GitHubは、複数の推定によると2017年に2億ドル（約225億円）以上の売上高を計上しているとされており、MicrosoftがGitHubを75億ドル（約8200億円）の株式交換で買収すると6月に発表したのも、その価値を認めたからにほかならない。
　GitHubがオープンソースソフトウェアの供給とともに、その配備を自動化するマーケットを作り出したというのは正確かつ妥当な形容だ。このマーケットにはGitLabの「GitLab」やAtlassianの「Bitbucket」に代表される競合サービスが存在している。これら競合サービスの存在によっても、このマーケットの価値が裏付けられている。
　GitHubは、業界のサプライチェーン全体の機能を取り込んだウェブサービスとして、現在に至るまでで最も印象的な事例となっている。オープンソースソフトウェアは以前からオンライン上で共有されおり、SourceForgeはその最も実績ある事例の1つだ。しかし、SourceForgeのようなサイトを通じたソフトウェアの配布は、ウェブブラウザを利用する人たち向けに最適化されたプラットフォーム、すなわちコンテンツ管理システム（CMS）によって行われているのだ。
「テクノロジー_2018/07/20」

「ポスト京」の試作CPUが完成、機能試験を開始/2021年頃の共用開始を目指す

富士通と理化学研究所は2018年6月21日、ポスト「京」スーパーコンピュータ（スパコン）に搭載するCPUの試作チップが完成したと発表した。試作チップの初期動作確認が完了し、本格的な機能試験のフェーズに入る。ポスト京は、2021年頃の運用開始を目標に開発が進むスパコン。理化学研究所で現在運用中のスパコン「京」の後継機とされており、京の最大100倍となるアプリケーション実行性能を達成しつつ、消費電力を京の約3倍となる30～40MW程度に収めることを目標としている。ポスト京のCPUは、命令セットアーキテクチャにFP16（16ビット浮動小数点）対応のArmv8-A、SIMD拡張命令セットにArmと富士通が共同開発したSVE（Scalable Vector Extensions）を採用。京で採用していたSPARCから切り替えている。これにより、「オープンソースソフトウェアなどを含めたソフトウェア資産が広く利用」できるとしつつも、京で蓄積したプログラム資産は「リコンパイルすることで確実な移行と性能確保」を行うという。
「テクノロジー_2018/07/20」

ジェフ・ベゾスのBlue Originの打ち上げテスト成功――カプセル、ブースターとも予定どおり無事回収

今日（米国時間7/18）、ジェフ・ベゾスの宇宙企業、Blue Originはテキサスの基地でこれまででもっとも重要な発射実験の一つを実施した。今回のテストでは上空で乗員カプセルの脱出用ロケットが点火され、カプセル、ブースター双方を無事回収することに成功した。ブースターからの切り離し直後に乗員カプセルのロケットが予定どおりのタイミングで点火され、カプセルはこれまでで最高の高度を達成した。
このテストの成功はジェフ・ベゾスの宇宙企業にとって非常に大きな意味がある。Blue Originでは、このテストが成功すれば今年中に最初の有人飛行に進めるとしていた。
「テクノロジー_2018/07/19」

“半分固体"で革新的電池に挑む米ベンチャー、謎の1億ドルスタートアップも

米ベンチャーが開発する次世代電池技術の中には、これまでの全固体電池の課題を大きく解決する固体電解質や、驚くほど高いエネルギー密度を実現し、しかも量産間近かのセルがある。日本を含む世界の自動車メーカーや電池メーカーから出資が相次ぐ。液体電解質と固体電解質のハイブリッドセルなど、柔軟な発想が技術革新につながっている。2018年2月、世界の自動車メーカーや電池メーカーから計6500万米ドルを集めた注目の米国のベンチャーがいる。米Ionic Materialsだ。同社が開発した固体電解質向けドライポリマーがこれまでのポリマーに対する常識を塗り替える特性を示すからだ。ドライポリマーは、量産のしやすさや正負極との界面抵抗値の低さから、全固体電池向け電解質の有力候補の一角を占めてきた。実用化例もある。
「テクノロジー_2018/07/19」

オールジャパンの全固体電池プロジェクト、目標は「3-3-3」

オールジャパンで全固体電池を開発するプロジェクトの目標は、電池パックで体積エネルギー密度3倍、急速充電時間1/3、単価1/3を実現することだ。ただ、開発方針から分かるのは、計画の堅実さだ。失敗できない“国プロ”という立場からか、材料系は液LIBでも実績があるものに限られるもよう。目標達成は、全固体電池の国際的な開発競争に勝つための最低ラインといえる。新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）による2018〜2022年度の全固体電池開発プロジェクト「先進・革新蓄電池材料評価技術開発（第2期）^†」で実現を目指すのは、「2030年に量産できる電池パックで、既存の液体電解質を用いたリチウム（Li）イオン2次電池（液LIB）に対して3倍の体積エネルギー密度、急速充電時間1/3、そして1/3の単価。それが（全固体電池が市場で）売れて勝てる目標」（NEDO 次世代電池・水素部 統括研究員 兼 蓄電技術開発室長/プロジェクトマネージャーの細井敬氏）だとする。
「テクノロジー_2018/07/19」

EV向け全固体電池で日米激突、ゲームチェンジャーはどちら？

全固体電池のEVでの実用化が始まるとみられる2022年まであと4年。開発競争は最終コーナーを回りつつある。日本では新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が、企業23社が参加する100億円規模の開発プロジェクトを発足させた。一方、米国では有望な技術を持つベンチャーが続々登場し、世界の企業から1社で数十億～100億円の資金を集めている。「何が何でも全固体電池を実用化するところまで進めたい。1日でも早く出したい」─。トヨタ自動車 電池材料技術・研究部 担当部長の射場英紀氏は、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が発足させた全固体電池の開発プロジェクト「先進・革新蓄電池材料評価技術開発（第2期）」の発表の場で実用化への意気込みをこう語った。
「テクノロジー_2018/07/19」