いずれPythonのライバルに？新言語「Julia」の人気が急上昇

8月第2週に発表されたTIOBEのプログラミング言語人気インデックスでは、Pythonの人気が今後C++を追い越す可能性が高いとして話題になったが、実はこのとき、まだ新しい言語である「Julia」が、初めて同ランキングのトップ50入りを果たしていた。開発会社のコンサルティングが専門の調査会社RedMonkの共同創業者Stephen O'Grady氏もJuliaに対する関心が高まってきていると述べている。同言語は、RedMonkが発表した最新のプログラミング言語人気ランキングで、過去3カ月の間に順位を3つ上げて36位にランクインした。1年前には52位だったJuliaは、同ランキングで4四半期連続で順位を上げている。O'Grady氏は、RedMonkが先週初めて、Juliaに関する問い合わせを受けたと述べている。同氏がこれに特に強い関心を持ったのは、問い合わせてきたのが大手ベンダーだったためだ。質問は、「Juliaについてどう思うか？今後もニッチな言語のままなのか、それとも成長するのか、消えていくのか？」というものだったという。
「テクノロジー_2018/08/20」

東京工業大学の研究グループは2018年8月、東北大学、日本工業大学と共同で、高出力型全固体電池で極めて低い界面抵抗を実現し、超高速充放電の実証に成功したと発表した。「全固体リチウム電池の実用化の鍵であり、実用化を目指す上で大きな一歩」という。固体の電解質を用いる全固体電池は、高いエネルギー密度と安全性を兼ね備えた電池として、早期の実用化が期待されている。その電極材料として、現在広く利用されている発生電圧4V程度の「LiCoO₂」系より、5V程度のより高い電圧を発生する電極材料「Li（Ni_0.5Mn_1.5）O₄」を用いた高出力型全固体電池が注目されており、研究が活発化している。しかしLi（Ni_0.5Mn_1.5）O₄用いた高出力型全固体電池は、固体電解質と電極が形成する界面における抵抗（界面抵抗）が高く、リチウムイオンの移動が制限されてしまうため、高速での充放電が難しかった。
「テクノロジー_2018/08/20」

太陽光の倒産件数、2018年上期に減少に転じる

東京商工リサーチは8月6日、2017年の電力事業者の新設数と2018年上半期の太陽光関連の倒産件数を公表した。電力事業者の新設では、全体で前の年を上回ったなかで、特に「風力」と「バイオマス」の伸びが目立った。また、太陽光の倒産件数は、2018年上半期に前年同期比で減少に転じ、倒産件数の増加傾向に歯止めがかかった可能性もあるという。2017年に新しく設立された電力事業者は、2016年比11.2％増の1988社と、3年ぶりに前の年を上回った。利用エネルギー別では、太陽光以外のエネルギーの伸びが大きくなっている。「太陽光」と「ソーラー」の新設法人は、2016年比8.6％増の1146社と3年ぶりに増加したが、増加率は1ケタ台となった。一方、「風力」は同36.0％増の321社、「バイオマス」は同52.4％の186社と大幅に増加した。資本金別では「1百万円未満」が構成比48.9％の974社となり、これを含む「1千万円未満」は同90.5％の1800社と全体の約9割を占めた。「テクノロジー_2018/08/20」

プログラミング言語の人気ランキング：PythonがC++を上回る日も近いのか？

機械学習アプリケーションのブームに乗って、誕生してから27年のプログラミング言語「Python」の人気が上がり続けている。TIOBEのプログラミング言語インデックスによれば、誕生から30年以上経った「C++」を、近い将来Pythonが追い越す可能性もあるという。 8月に発表された最新のTIOBEインデックスでPythonの人気が上昇したことは、プログラマーがコーディングに関する疑問を解決するためのサイト「Stack Overflow」の発表とも軌を一にしている。同サイトは2017年に、Pythonのタグがついた質問が急増しており、もっとも成長が早い言語になっている可能性があると指摘した。
「テクノロジー_2018/08/18」

MQTTサーバがインターネットに多数公開--スマートホームのセキュリティリスク

セキュリティ企業のAvastは8月16日、多数のMessage Queuing Telemetry Transport（MQTT）サーバがインターネットに公開されているのを発見したと発表した。設定不備のサーバも数多くあり、スマートホームへの不正アクセスにつながると警鐘を鳴らしている。同社は、IoTシステムで利用されることの多いMQTTについて、プロトコル自体やMQTTを実装するオープンソースのサーバソフトウェア「Mosquitto」などの堅牢性は高いものの、パスワードやアクセス制御の不備といった問題が不正アクセスや情報漏えいなどのセキュリティリスクになると解説する。特にスマートホームでは、サーバを介してさまざまなスマート家電がネットワーク接続されており、ユーザーが帰宅前に家のエアコンや照明のスイッチをオンにするといった遠隔操作で、快適な生活を送ることができる。しかし、攻撃者がスマートホームの構成や設定の不備を悪用することで、スマート家電を不正に遠隔操作したり、ユーザーの所在を把握して空き巣に及んだり、ストーキングを行ったりする恐れがあるという。
「テクノロジー_2018/08/18」

レドックスフロー電池向けに安価で高性能なNaイオン交換膜を開発

米オークリッジ国立研究所(ORNL)の研究チームは、レドックスフロー電池向けに、低コストで高性能なナトリウムイオン交換膜を開発したと発表した。非水系電解液と組み合わせて用いることによって、高エネルギー密度のレドックスフロー電池を実現できるとしている。研究論文は「ACS Energy Letters」に掲載された。
レドックスフロー電池の基本的仕組みは、正極側と負極側で種類の異なる電解液をポンプ循環させるというもので、電池の充放電は電解液の酸化還元反応時のイオンの出し入れを利用して行なう。正極側と負極側の電解液はセパレータで分離される。このセパレータは特定のイオンを透過させるイオン交換膜の機能をもっており、電解液間でのイオンの移動を利用して液中での電気的バランスを保つ。
「テクノロジー_2018/08/18」

IoTで地熱発電の利用率アップ、東芝が研究プロジェクト

東芝エネルギーシステムズは、IoT・AI技術を用いた、地熱発電所の利用率向上に向けた研究を開始した。発電所のトラブル発生率20％減、発電所の利用率10％向上を目指す。新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の助成事業として採択されたもので、研究期間は2018年8月～2020年度までを予定している。再生可能エネルギーの導入拡大が望まれる中、地熱は安定した出力が得られることから、ベースロード電源として活用可能であり、世界第3位となる地熱資源ポテンシャルを有する日本では、地熱発電の普及促進に大きな期待がかかっている。また、太陽光発電など、他の再生可能エネルギーによる発電コスト低減が進む中、地熱発電についてもより効率的な発電所運営が求められる。こうした中、今回の研究では、実際の地熱発電所内で「ビッグデータ解析技術を活用した予兆診断」および利用率を下げる原因の1つである「タービンスケールの抑制対策」を行う。
　ビッグデータ解析技術を活用した予兆診断では、過去やリアルタイムの運転データを分析・評価することにより、運転停止を招くトラブルを事前に予知できるよう、分析ツールを実装し、研究を実施する。
「テクノロジー_2018/08/18」